日経225マスターへの道
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日経平均株価について
整体師とは、東京証券取引所第一部に上場する約1700銘柄の株式のうち225銘柄を対象として算出する株価指数で、東証株価指数 (TOPIX) と並んで日本を代表する株価指数となっている。日経225とも呼ばれる。
日本経済新聞社が毎分、算出・公表しており、著作権を主張する。「日経」を名称に冠しているのはこのためである。
日経平均株価は、東証第一部上場銘柄のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を選定し、ダウ平均株価の株価平均型方式を基にした計算方法で修正平均を算出する。
粗大ごみをTOPIXで割った値を「NT倍率」という。詳しくは、TOPIXの項目を参照。
→東証株価指数#日経平均株価との関係
東証から日経グループに算出・公表権が移って以降、日経グループ以外の放送局・新聞社は「日経」という固有名詞を避けて「東証平均（株価）」や単に「平均株価」と呼んでいた。しかし、日経の要請[1]や、海外で英文名称の「NIKKEI 225」が普及した事情もあり、多くのマスコミは順次「日経平均（株価）」の名称を採用するようになった。
放送局では、ついにNHKは2002年7月から、TBSは2007年頃から、日本テレビは2008年に入ってから徐々に「日経平均株価」と呼ぶようになったが、フジテレビとテレビ朝日はいまだに「東京株式市場平均株価」や「東証平均株価」、もしくは単に「平均株価」などと呼んでいる（ただし、フジテレビの「めざましテレビ」とテレビ朝日の「報道ステーション」の2番組は「日経平均株価」の呼称を用いている）。
新聞社では、読売新聞、朝日新聞、毎日新聞、産経新聞といった全国紙は「日経平均株価」を始めとして場面に応じて上記の様々な呼称を用いており、あえて「日経平均株価」の呼称を避けるといった姿勢は見られない。また長らく「東証平均株価」の呼称を使い続けていた株式新聞も2008年から「日経平均株価」と呼ぶようになった。また通信社においては、国内の通信社である共同通信や時事通信、海外の通信社であるロイター通信、AFP通信、ブルームバーグなど[2]も、新聞社同様に「日経平均株価」の呼称を用いている。
1950年9月7日 東京証券取引所が現在の算出方式（修正平均株価）で計算を開始
（取引所再開時の1949年5月16日までさかのぼって算出）
1969年7月1日 東京証券取引所が東証株価指数の公表を開始
1970年6月30日 東京証券取引所が修正平均株価の公表を打ち切り
1970年7月1日 日本経済新聞社が修正平均株価の公表を開始
1971年7月1日 日本短波放送（現・日経ラジオ社 = ラジオNIKKEI）が「NSB225種平均株価」の名称で公表を開始
1975年5月1日 日本経済新聞社とダウ・ジョーンズが提携し、「日経ダウ平均株価」と名称を変更
1985年5月1日 「日経平均株価」と名称を変更
（日経ダウ平均を指標とする金融指標先物取引実施の動きに対し、当時デリバティブに否定的な立場だったダウ・ジョーンズが難色を示したため）
1985年10月1日 公表値の更新頻度が1分毎になる
1986年9月3日 シンガポール国際金融取引所（現・シンガポール証券取引所）にて日経平均先物取引開始
1988年9月3日 大阪証券取引所にて日経225先物取引取引開始
1989年6月12日 大阪証券取引所にて日経225オプション取引開始
1989年12月29日 算出開始以来の最高値（ザラ場38957.44円、終値38915.87円）
1990年10月1日 最高値からわずか9ヶ月で一時2万円割れ。バブル経済崩壊へ
2000年4月24日 30銘柄にも及ぶ大量の入れ換えを実施。物議を醸す。
2001年7月13日 東京証券取引所、大阪証券取引所に日経平均の上場投資信託が上場
2001年9月12日 米国同時多発テロ翌日、1984年以来の1万円割れ
2003年4月28日 算出開始以来の最安値（ザラ場7603.76円、終値7607.88円）
2006年7月18日 大阪証券取引所にて日経225mini取引開始
2006年8月14日 首都圏で発生した大規模停電の影響を受け、日中に算出停止のトラブル（1970年以来初）
不用品回収は、1970年以降ほぼ毎年、数銘柄を入れ替えている。基本的には、流動性の低い銘柄を流動性の高い銘柄に置き換えている。2000年4月24日に、構成銘柄を30銘柄入れ替えた際には、発表から実施までタイムラグが1週間あって除外30銘柄が売り浴びせられる一方、採用30銘柄が買い込まれて高騰した後に指数採用となったため大きな不連続性が発生し、実質的に入れ換えのみによってそれまでに比して日経平均が15％ほど低い水準になってしまったことは話題となった。当時の大蔵省や経済白書では、これをもって日経平均の不連続性を認めている。以上の様なことで、過去の指数と単純には比較できない。
銘柄の入れ替えで比率が高まった、いわゆるハイテク株の値動きに左右されやすい「ハイテク株指数」ともなっている。また、修正方式の影響で、相場全体の動きが誇張した形で表れる傾向があるとされる。
銘柄変更時には、一時的に、除外時とそれを埋めるための採用時に時的間隙ができて、数日間224種などになるときがある。
1) その日の取引終了後、先物価格が18,500円となっていれば、(18,500−18,000)×1,000＝50万円 の含み益が生じ、証拠金の余力は90万円となる。この場合は、翌日にさらに1枚追加で買い建てることも可能である。
2) その日の取引終了後、先物価格が17,500円となっていれば、(17,500−18,000)×1,000＝−50万円 となって、50万円の含み損が発生する。この時、証拠金の余力は 40万円−50万円＝−10万円 でマイナスとなってしまうため、建玉を保持したまま取引を継続するには、追加の証拠金（追証）を10万円納める必要がある。
このように建玉については、毎日、取引終了後に先物終値と建値との差額を計算し、含み益・含み損の額を更新する。これを「値洗い」という。
1) の場合、18,500円になった所で反対売買（この場合は返済売り）を行って決済すると50万円の利益が確定し、口座残高は150万円となる（ただし別途売買手数料がかかる）。決済後は建玉がない状態なので、拘束される証拠金は0円である。このように、証拠金とは玉を保持している間に一時的に拘束されるものである。
なお、上記の例では買いの場合を扱ったが、売りの場合は逆に株価指数が上がれば含み損となり、株価指数が下がれば含み益となる。
大阪証券取引所では、2000年10月30日より上記CMEの開発した SPAN （The Standard Portfolio Analysis of Risk）という証拠金計算方法が採用されている。証券会社では、このSPANのうちの「プライス・スキャンレンジ」という指標を用いて、必要最低証拠金を計算することが多い。 プライス・スキャンレンジは、指数の終値の対前日の増減値（絶対値）のうち、（1）過去4週間のうち最も変動した値、（2）過去24週間のうち上位2番目に変動した値、のうちの大きい方を30の倍数に切り上げ、それを1,000倍したものである。プライス・スキャンレンジは大阪証券取引所から毎週発表される。
たとえば2007年の初めでは、（1）が234.16、（2）が408であったので、プライス・スキャンレンジは408を420に切り上げて千倍した42万円となる。 含み損が拡大するなどして、値洗い後の必要最低証拠金が口座に入金されている金額を上回ってしまうと、「追証」（おいしょう）という追加の証拠金が必要になる。
なお、オプションと組み合わせてポジションを組んでいる場合は、先物とオプションを合わせたポートフォリオ全体の持つリスクに応じて必要最低証拠金が計算されることが多い。その場合の計算は非常に複雑になるため、本稿では割愛する。
日経225先物取引のリスクヘッジ（リスク回避）の手段として、日経225オプション取引を利用することができる。先物とは逆のポジションとなるように適切な権利行使価格・限月のオプションを先物と同数買い建てる（ロングの場合はプット買い、ショートの場合はコール買い）ことで、株価指数の暴落（ロングの場合）・暴騰（ショートの場合）による大きな差損発生のリスクを回避することが可能である。ただしこの場合は先物取引が成功した場合でも、得られる利益はオプション価額の変動（この場合は減少）分だけ少なくなる。