日経225マスターへの道

infomation

大阪証券取引所について

外為は大阪府大阪市中央区北浜にある日本の金融商品取引所である。東京証券取引所、名古屋証券取引所と共に、日本の「三市場」の一つ。略称は大証（だいしょう）。俗称は北浜。市場第一部・市場第二部・新興企業向けのヘラクレス・日経225先物市場などがある。不動産の蔵屋敷があった江戸時代の大坂の米穀取引所を起源に、五代友厚らが発起人となって設立された大阪株式取引所が前身である。なお、堂島米会所で行われた帳簿上の差金の授受によって決済を行う「帳合米取引」が、世界で最初の商品先物取引と言われる。この伝統から、大証は指数先物・オプション市場において重要な地位にあると言える。具体的には、日経225先物等、大証の株価指数先物の日本における取引シェアは約60%を占め、同オプション取引においてはほぼ100%を占めている。株券オプションにおいても、約85%のシェアを誇っている。またデリバティブ取引の売買高ランキング（2007年）では大証は世界22位であり、30位の東京工業品取引所や33位の東京金融取引所、36位の東京証券取引所などを抜いて日本では最も上位にある。上場投資信託（ETF）の上場にも意欲的で、日本で始めて株式以外の商品を対象にした金ETFを、2007年8月10日に上場し、同年10月23日には、上海証券取引所に上場している主要50銘柄の株価で算出する上証50指数に連動する海外株価指数連動型ETFを上場した。海外の株価指数に連動するETFの日本国内上場はこの例が最初となる。 1878年 - 大阪株式取引所設立が売買取引開始。 1935年 - 市場館が竣工。（設計：長谷部竹腰建築事務所） 1943年 - 日本証券取引所大阪支所となる。 1945年 - 終戦に伴い立会停止。 1949年4月1日 - 証券会員制法人大阪証券取引所設立。 1949年5月16日 - 株券の売買を再開。 1961年10月 - 市場第二部開設。 1983年11月 - 市場第二部特別指定銘柄（新二部）制度創設。 1987年6月9日 - 「株先50」の取引開始（日本初の株式先物市場）。 1988年9月 - 日経225先物市場開設。 1990年 - 世界最大の株先物市場に発展。 1991年6月 - カントリーファンド市場開設。 1996年1月 - 市場第二部と新二部を統合。市場第二部特則銘柄制度創設。 1998年12月 - 市場第二部特則銘柄制度を廃止。新市場部開設。 2000年5月 - 米国のNASDAQと提携し、ナスダック・ジャパン市場開設。 2001年3月1日 - 京都証券取引所（京証）を合併。京証上場銘柄を市場第二部へ承継。 2001年4月 - 株式会社に組織変更し、株式会社大阪証券取引所を商号とする。 2001年6月 - 株価指数連動型上場投資信託受託証券(ETF)市場を開設。 2001年12月3日 - ベンチャーファンド市場開設。 2002年12月16日 - NASDAQとの提携を解消し、ナスダック・ジャパン市場をニッポン・ニュー・マーケット-ヘラクレス（以下「ヘラクレス」と略）に変更。 2003年4月1日 - 新市場部を廃止し、新市場部上場銘柄をヘラクレス（グロース）へ承継。 2003年12月 - 不動産投資信託証券(REIT)市場を開設。 2004年4月1日 - ヘラクレス（スタンダード）に上場。 2004年12月1日 - 現在の大阪証券取引所ビルが竣工。 2006年1月30日 - ヘラクレス内国株券を対象とする新売買システムが稼動。 2006年2月27日 - 新売買システムが全面稼動。また、新相場システムも全面稼動。 2007年8月10日 - 国内の取引所で初めて、金価格連動上場投資信託（金ETF）を上場。 2007年9月18日 - 株価指数先物・オプション取引でイブニング・セッションを導入。 2007年10月23日 - 国内の取引所で初めて、中国A株株価指数連動上場投資信託　（上証50指数ETF）を上場。 2007年12月4日 - デリバティブの売買高が国内で初めて年間1億枚を突破。 2008年5月12日 - 国内の取引所で初めて、REIT8銘柄とETF2銘柄のオプションが上場 FXが株式をニッポン・ニュー・マーケット-ヘラクレスに上場している（証券コード：8697）。システム障害や災害等の対応策として、2008年春に兵庫県中部にデリバティブ取引の売買システムのバックアップ施設を設置した。また、現物株の売買システムについては、ジャスダック取引所と提携し、どちらかのシステムが稼働不能になった場合、相手方のシステムで取引を執行させる体制を引いた。[1] 一方、ジャスダック取引所の大株主である日本証券業協会は、証券取引所の再編の一環として、経営体力の低下したジャスダック取引所を、売買システムのバックアップ体制で提携関係にある大証と経営統合させることを検討している。ジャスダック取引所を大証の子会社化し、ジャスダック取引所のシステムを大証のシステムに一本化することで、ジャスダック取引所の経営を改善しようというものである。大証とジャスダック取引所とでシステムの一本化と経営統合に関する条件が固まり次第、平成22年までにジャスダック取引所を完全子会社化する予定である。[2][3] 平和不動産の所有で、下層階は旧市場館の外観を保存したものとなっており、エントランスホールの大型モニターには、大阪証券取引所の顔である日経225先物取引の取引値が表示されている。地下1階から2階までは飲食モールになっており、3階に大阪経済大学、北浜キャンパスがあり社会人向けの実践的カリキュラムを提供し、オフィス棟の上層部には株式会社CSKの西日本支社などが入る。旧市場館は1935年長谷部竹腰建築事務所の設計で竣工。施工は大林組。2004年の新ビルでも円形のエントランスホールの外観のみ残されている。オプション取引はオプション同士、または先物とオプションを組み合わせることによって、幅広い戦略をとることが可能である。ロング・コール（コールの買）短期間で原資産価格が大きく上昇した場合に利益となる。利益の額は無制限、損失はプレミアムに限定される。ショート・コール（コールの売）短期間で原資産価格が大きく上昇しない限り利益となる。利益の額はプレミアムに限定され、損失は無制限。ロング・プット（プットの買）短期間で原資産価格が大きく下落した場合に利益となる。利益の額は無制限、損失はプレミアムに限定される。ショート・プット（プットの売）短期間で原資産価格が大きく下落しない限り利益となる。利益の額はプレミアムに限定され、損失は無制限。ロング・ストラドル同じ権利行使価格のコールとプットを買うポジション。原資産価格が上下どちらであっても大きく動けば利益になるが、比較的投資金額が大きい。ショート・ストラドル同じ権利行使価格のコールとプットを売るポジション。原資産価格がある一定の範囲に収まれば利益となる。ロング・ストラングル OTMのコールとプットを買うポジション。原資産価格が上下どちらであってもかなり大きく動かないと利益にならないが、比較的投資金額が小さい。ショート・ストラングル OTMのコールとプットを売るポジション。ショートストラドルと比べて利益は小さいが、原資産価格の許容範囲が広い。オプション取引で最も安定して収益を上げることができる戦略といわれる。バーチカル・スプレッド同じ限月で権利行使価格の異なるコールの売りと買、プットの売りと買のポジション。デビットスプレッド ATMに近いコールの買いと遠いコールの売りを組み合わせる。プットについても同様。基本的に前者は相場上昇で、後者は相場下落で利益となるが、利益・損失ともに限定される。クレジットスプレッド ATMに近いコールの売りと遠いコールの買いを組み合わせる。プットについても同様。基本的に前者は相場下落で、後者は相場上昇で利益となるが、利益・損失ともに限定される。