日経225マスターへの道

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日経225オプション取引について

FXとは、日経平均株価を原資産とするオプション取引であり、大阪証券取引所に上場されている。日経225先物取引と並んで、日本を代表するデリバティブ取引であり現在日本でもっとも活発に取引されているオプション取引である。証券会社の広告等に記載されている「オプション取引」はほとんどこの「日経225オプション取引」のことを指す。オプションとは、「あらかじめ定められた期日（SQ算出日）に特定の資産（原資産。ここでは日経平均株価）を、あらかじめ決まった価格（権利行使価格）で売る権利（プット・オプション）または買う権利（コール・オプション）のことである。また、これらの権利にはそれぞれ買い手と売り手が存在する。権利の買い手は、売り手に「オプション・プレミアム」と呼ばれる金額を支払うことになる。オプション買い方は、SQ算出日に原資産が権利行使価格を大幅に上回った（下回った）場合のみならず、SQ算出日前であっても原資産価格が大きく動けば、オプションの転売によって多額の利益を得ることができる。オプション売り方は、原資産価格が思惑と反対方向に大きく動かない限り、かなりの高確率で利益を得ることができる。SQ算出日前であってもタイムディケイ（後述）の恩恵を受けることができる。オプション同士、オプションと先物を組み合わせることによって多種多彩な戦略が組める。（後述） FX　取引の買い方は、原資産価格が思惑通り動かなかった場合、投資金額の全額を失うことがある。ただし、損失は投資金額に限定される。オプションの売り方は、原資産価格が思惑と逆の方向に大きく動いた場合は多額の損失をこうむる場合がある。この場合、損失額は無制限である。前場…午前9時から午前11時後場…午後12時30分から午後3時10分夕場…午後4時30分から午後8時現物株式よりも後場の終了時間が10分長いのは、おもに現物取引を終えた投資家にヘッジポジションを取る余裕を与えるためである。「ロスタイム」などと呼ばれることもある。また、年末年始等の半休日は前場のみの取引となる。半休日の前場の立会時間は、午前9時から午前11時10分となる。 FXと同じく指数の1000倍単位。この最小取引単位を「1枚」という。あるオプションを50円で1枚買った場合、1000倍の50,000円を売り手に支払うことになる。（手数料等を除く）上述の「あらかじめ定められた期日」とは、毎月第2金曜日（当該日が休日の場合は前営業日）であり、その日までに反対売買されなかった建玉はすべて特別清算指数 (SQ) によって自動決済される。日経225オプション取引の限月は常に15個の限月が並行して存在する。限月は、6月・12月のうち直近の10限月…(A)、3月・9月のうち直近の2限月…(B)、それ以外の直近の3限月…(C)となるように設定される。たとえば、2008年10月1日現在を例にとると、・2008年10月限(C) ・2008年11月限(C) ・2008年12月限(A) ・2009年1月限(C) ・2009年3月限(B) ・2009年6月限(A) ・2009年9月限(B) ・2009年12月限(A) ・2010年6月限(A) ・2010年12月限(A) ・2011年6月限(A) ・2011年12月限(A) ・2012年6月限(A) ・2012年12月限(A) ・2013年6月限(A) となる。権利行使価格は基本的に500円刻みで、ATMを中心に上下8本ずつ(合計17本)が常に存在するよう設定される。ただ一度設定された権利行使価格は必ずSQまで残るので、日経平均株価が変動すると新規設定分が増えて17本より多くなっていく。また、残存期間が3ヶ月をきった銘柄は、ATMを中心に250円刻みで上下8本ずつが常に存在するように追加設定される。ただしSQ日を含む週の営業日においては、新規設定はされない。以上が平時の規則であるが、大規模な相場変動が生じた場合等には、取引所の裁量で新規設定される場合がある。プレミアムの呼値は、20円以下は1円刻み、20円以上1,000円以下は5円、1,000円以上は10円となる。権利行使価格に応じてプレミアムにも値幅制限がある。（注）詳細は編集中各限月に複数の権利行使価格のプット・コールが存在するので、銘柄自体は非常に多い。一般的には限月+(P or C)+権利行使価格の上3桁で表す。たとえば5月限権利行使価格10,250円のコールは「05C102」、11月限権利行使価格9,000円のプットは「11P090」、と表記する。イン・ザ・マネー原資産が権利行使価格を上回っている状態を「イン・ザ・マネー」 (ITM) という。たとえば原資産15,500円のとき、権利行使価格15,000円のコールは差額の500円をすでに価値として持っている。これを「本質的価値」という。アウト・オブ・ザ・マネー原資産が権利行使価格を下回っている状態を「アウト・オブ・ザ・マネー」 (OTM) という。たとえば原資産15,500円のとき、権利行使価格15,000円のプットは本質的価値はない。しかし実際にはいくらかのプレミアムがつく。これはSQ算出日まで日数があるためで、これを「時間的価値」という。いわば期待値である。アット・ザ・マネー原資産が権利行使価格付近にある状態を「アット・ザ・マネー」 (ATM) という。原資産と権利行使価格がちょうど等しいとき、時間的価値は最大となる。オプション・プレミアムを決める要素オプション・プレミアムは、実際には買い方と売り方の需給で決まるのであるが、理論的には以下の要素で決まる。原資産価格一般的に原資産価格が上昇すればコールが高くなり、プットは安くなる。逆に原資産価格が下降すればコールは安くなり、プットは高くなる。権利行使価格コールもプットもOTMならば権利行使価格に近づくほど高くなる。逆に権利行使価格から離れるほど低くなる。ITMに入ると逆になる。 SQ算出日までの時間 SQ算出日までの時間があればあるほど、原資産が権利行使価格に達する確率が高くなるので、コール・プットともに高くなる。金利・配当インプライド・ボラティリティ (IV) ボラティリティとは、原資産の変動の激しさの度合いである。これ以外の上記4要素とボラティリティでプレミアムの理論価格が決定される。逆に上記4要素を考慮し、プレミアムから逆算した値がインプライド・ボラティリティとなる。これは投資家が予測している今後の原資産の変動の激しさの度合いといえる。過去の原資産の変動の度合いは「ヒストリカル・ボラティリティ」と呼んで区別する。 Δ（デルタ）原資産が1上昇するときプレミアムが上昇する割合。コールならば正の、プットならば負の値となる。また絶対値は、OTMで権利行使価格から離れるほど低くなり、ATMでほぼ0.5となり、ITMにはいると1に近づくが、1以上となることはない。しかし、たとえばデルタ0.2のコールは原資産が100円上昇すれば100×0.2で20円上昇するはずだが、実際そうはならない。後述のガンマによりデルタ自体が変化するからである。なおデルタは権利行使される確率も表している。 γ（ガンマ）原資産が1上昇するときデルタが上昇する割合。常に正の値でATMで最大となる。 κ（カッパ）もしくはヴェガインプライド・ボラティリティ(IV)が1上昇するときプレミアムが上昇する割合。常に正の値でATM付近で最大となる。またSQ算出日までの日数の長いものほどヴェガは大きくなる。 Θ（セータ） 1日の時間の経過により失われるオプションプレミアム。常に負の値。原資産が変わらなければSQ算出日に近づけば近づくほど権利行使できる確率が少なくなるため。この時間の経過を「タイム・ディケイ」という。なお、オプションの買いの時はギリシャ指標の値に枚数を、売りの時は枚数×(-1)をそれぞれかける。