日経225マスターへの道

infomation

シンガポール証券取引所について

くりっく365は、1999年に旧シンガポール証券取引所と、シンガポール国際金融取引所が合併してできた取引所。証券およびデリバティブを取り扱う。別名「SGX」。 FXは、シンガポールの金融先物取引所であった。 1984年に設立された。 1999年12月1日に、シンガポール国際金融取引所は、旧シンガポール証券取引所(SES)と合併し、シンガポール証券取引所(SGX)となった。また、本位貨幣制度とは別に「本位通貨制度」（currency standard system）という概念も存在する。これは流通している通貨の形態の観点から論じたものである。金本位制の国家の例を用いると、鋳造されている金貨がそのまま通貨として通用する金貨本位制度、金は貨幣として認められているが通貨機能を持つ金貨が鋳造されていない金核本位制度、一定量の金地金そのものを本位貨幣とするかそれに代わる通貨の機能が金地金への兌換によってこれが保証されている金地金本位制度（金塊本位制度）、他国の本位通貨である金貨をそのまま本位貨幣として採用して金為替への兌換によってこれが保証されている金為替本位制度がある。金本位制ではなく管理通貨制度では不換紙幣が本位通貨となるため紙幣本位制度（paper standard system）と称する。日本では新貨条例により1871年から発行された旧金貨の1、2、5、10、20円と、貨幣法により金平価を半減した新金貨の5、10、20円がある。いずれも1987年5月31日限りで廃止となった。イギリスでは1816年に法的に世界で最初に金本位制が採用され、ソブリン金貨と呼ばれる本位金貨が鋳造され流通した。イギリスの金保有高はそれほど高くは無かったものの、当時の産業・金融はイギリスの一国優勢のもとにあり、多国間の金融決済機能がイギリスの首都ロンドンに集まっていたこと、広大な植民地から地金や各国通貨を集積する金融システムが確立していたために安定しており、20世紀初頭までに世界各国がイギリスとの取引を念頭に置いた金本位制を採用した。2度の世界大戦や世界恐慌による金本位制の一時中断を経て、第2次世界大戦後はIMFのもとでアメリカを中心としたブレトン・ウッズ体制と呼ばれる仕組を打ち立てたが、1971年のニクソンショックによって崩壊し、本位貨幣制度は崩壊して管理通貨制度・変動相場制へと移行した。なお、ソブリン金貨は現在も発行されているが、もはや本位金貨としての役目は終え、地金型金貨としての発行である。狭義では、その国の貨幣制度の根幹を成す基準を金と定め、その基礎となる貨幣、すなわち本位貨幣を金貨とし、これに自由鋳造、自由融解を認め、無制限通用力を与えた制度である。これは特に金貨本位制という。つまり、金そのものを貨幣として実際に流通させる事である。実際には、流通に足りる金貨が常備できない、高額になりがちな金貨は持ち運びが不便などの理由により、金貨を流通させられない場合が多い。そこで、中央銀行が金地金との交換を保証された兌換紙幣（だかん-）とその補助貨幣を流通させる事により、貨幣価値を金に裏付けさせる事が行われた。これを金地金本位制（きんじがね-）という。一般には、金貨本位制と金地金本位制を含めて金本位制という。さらに、自国で金本位制を実施出来ない場合でも、これを行っている他国の通貨と自国通貨との一定の交換性が保証されている場合には、為替を通じて間接的に金との兌換が行われていると考えて金為替本位制（きんかわせ-）と呼ぶ。広義では、この金為替本位制も金本位制に含める。金本位制には、国際収支を均衡させる効果があると考えられている。複数の国が存在していて、それらの国が金本位制を採用している場合、流通している通貨が異なっても事実上「金」が世界共通の通貨であることになる。例えば、経常収支の均衡しているある国がある。設備投資が活発になり好況になったとする。国内の貯蓄がそれまでと変わらなかった場合、経常収支は赤字となる。経常収支の赤字は輸入による自国通貨（金）の流出が、輸出による自国通貨（金）の流入を上回ることである。このことは国内の通貨残高減少を意味する。通貨減少により国内の金利は上昇し設備投資が減少する。景気は経常収支が均衡するまで沈静化し、やがてバランスをとる。このプロセスにおいて、金利上昇時に国外からの資本流入が起きると、設備投資は減少せず、経常収支も均衡しない。経常収支と資本収支の合算が均衡している限り国内の金は増減せず国際収支は均衡する。逆のプロセスとして不景気に陥った際も金の流入がプラスになれば景気が回復する。不況レジームとしての国際金本位制（金の足かせ）金本位制というのは、固定相場制の一種としてとらえることができる。各国がいったん自国通貨と金との交換比率を決定すると金平価も自動的に決定され、各国通貨当局は金平価を維持させるために、国内の金融政策が追随する形をとる。金本位制はほかのドルペッグ制などとは違った固定相場制としての特質を持っている。それは金流出国と金流入国との間の金融政策の非対称性である。例えば、自国において金流出が起こったとする、その国では民間の兌換請求によって金を買い戻していることになるから、必然的に自国通貨のマネーサプライの減少をもたらし、均衡に至る。しかし、金流入国においては金流入によって民間より金を買い入れて、マネーサプライの拡大をすることになるが、当該国がマネーサプライの拡大を嫌った場合、他の資産を民間に売却することによって自国通貨供給の拡大を阻止するという操作が可能であり、このような金不胎化政策はかならず他の国に金融引き締めを強いることになるため、金本位制というのは本質的に強い引き締め圧力を持ち、拘束性を持つ政策レジームである。イギリスで金本位制を確立した、1817年銘　最初のソブリン金貨金本位制の理念は古くからあったと思われるが、金貨は貨幣として実際に流通させるには希少価値が高過ぎたため、蓄財用として退蔵されるか、せいぜい高額決済に用いられるかであった。金本位制が法的に初めて実施されたのは、1816年、イギリスの貨幣法（55 GeorgeIII.c.68）でソブリン金貨（発行は1817年）と呼ばれる金貨に自由鋳造、自由融解を認め、唯一の無制限法貨としてこれを1ポンドに流通させることになってからである。その後、ヨーロッパ各国が次々と追随し、19世紀末には、金本位制は国際的に確立した。日本では1871年（明治4年）に「新貨条例」を定めて、新貨幣単位円とともに確立されたが、まだ経済基盤が弱かった日本からは正貨である金貨の流出が続き、金銀複本位制を経て暫時銀本位制に変更されて日清戦争後に金本位制に復帰した。しかし、第一次世界大戦により各国政府とも金本位制を中断し、管理通貨制度に移行する。これは、戦争によって増大した対外支払のために金貨の政府への集中が必要となり、金の輸出を禁止、通貨の金兌換を停止せざるをえなくなったからである。また世界最大の為替決済市場であったロンドン（シティ）が戦局の進展により活動を停止したこと、各国間での為替手形の輸送が途絶したことなども影響した。例えば日本は1913年12月末の時点で日銀正貨準備は1億3千万円、在外正貨2億4,600万円であり、在外正貨はすべてロンドンにあった。また外貨決済の8～9割をロンドンで行っていたが、1914年の8月に手形輸送が途絶した（当時はシベリア鉄道で輸送していた）。