日経225マスターへの道
infomation
日中取引について
前場（ぜんば） … 9:00〜11:00
後場（ごば） … 12:30〜15:10
レーシックを株式のヘッジとして利用するための便宜から、株式市場終了後10分間だけ先物の取引が継続するようになっている。このため、半休日（大発会・大納会は株式市場は前場のみとなる）は、先物市場は11:10で取引終了となる。
大発会（だいはっかい）及び大納会（だいのうかい）は、日本の証券取引所における、「1年間の取引の初日と最終日に行われるイベント」の事を云う。転じて、それぞれの営業日自体を指す場合もある。
スキャナにおいて通常の株式市場の取引は、午前9時から午後3時（途中午前11時から午後12時30分は休憩）となるが、大発会・大納会は共に午後（後場）は休場となり、午前11時で取引を終了する（ただし、東証では、2009年の大納会・2010年の大発会以降、大発会・大納会当日も通常通り後場の取引も開くことが発表された→後述）。
家庭教師のイベントの当日には、各界からのゲストを招いた「手締め」が行われるのが恒例となっている。
なお、外国為替市場（外為市場）に関しては、土曜日・日曜日と各国の法定祝日を除いて、24時間取引が行われるため、大発会・大納会は行われていない。
店舗デザインは新年最初の営業日に開催される。祝祭日が重ならなかった場合は1月4日である。取引は、午前11時までとなり、午後の取引はない。
大発会では、若い女性（東証の場合、同社の社員や関連各所の女性）が艶やかな晴れ着姿で参加するのが恒例となっている。 大発会日の取引は株価が上昇することが多い（過去20年間で日経平均株価(225種)が下落したのは2008年を含め7回）。（参考文献参照） これは新年最初というお祝いムード（ご祝儀相場）と、大納会で手仕舞いした反動の買いなどが原因として挙げられる。
クーリング オフは、年内最後の営業日に開催される。祝祭日が重ならなかった場合は12月30日である。官公庁の御用納めと同じ12月28日に行われていた時期もあった。取引は午前11時までとなり、午後の取引は行われない。
大納会では、その年話題となったキーパーソンをゲストに呼び、立会終了の鐘を鳴らすのが恒例となっている。また、来場者（先着順）に、その場で打たれた生そば（持ち帰り用）が振舞われる。
予備校は、休日の不透明感を意識した買い控えや、税金対策のための損失確定などで、平均株価が下降する場合もある。 なお、それらの売り圧力が一段落し、株価が下げ止まると、大納会日に株価が上昇することがある。（大発会日に株価が上昇しやすいのもこれらが原因の一つと言われている。）
大納会・大発会日の終日取引化
東京証券取引所では、2009年12月30日の大納会並びに2010年1月4日の大発会から、通常日同様に終日取引を行うという[1]。その理由としては東証のコンピュータシステムの変更に伴う、システム負担の軽減を目的としている[2]。
他の証券取引所については、2008年3月時点では未発表である。
その後1919年にアメリカ合衆国が復帰したのを皮切りに、再び各国が金本位制に復帰したが、1929年の世界大恐慌により再び機能しなくなり、1937年6月のフランスを最後にすべての国が金本位制を離脱した。 日本では、関東大震災などの影響で金本位制復帰の時期を逸し、1930年（昭和5年）に濱口雄幸内閣が「金解禁（金輸出解禁）」を打ち出したが、翌年犬養毅内閣が金輸出を再禁止した。
第二次世界大戦後、米ドル金為替本位制を中心としたIMF体制（いわゆるブレトン・ウッズ体制）が創設された。他国経済が疲弊する中、アメリカは世界一の金保有量を誇っていたので、各国はアメリカの通貨米ドルとの固定為替相場制を介し、間接的に金と結びつく形での金本位制となったのである。
しかし、1971年8月15日のいわゆるニクソン・ショック以降は金と米ドルの兌換が停止され、各国の通貨も1973年までに変動為替相場制に移行したため、金本位制は完全に終焉を迎えた。
日本の本位金貨（旧1,2,5,10,20円、新5,10,20円）も1987年（昭和62年）5月31日限りで流通停止になり、名実ともに管理通貨制度の世の中になった。
銀本位制（ぎんほんいせい）とは、一国の貨幣制度の根幹を成す基準を銀と定め、その基礎となる貨幣、すなわち本位貨幣を銀貨とし、これに自由鋳造、自由融解を認め、無制限通用力を与えた制度である。
この場合、その国の通貨は一定量の銀の量を持って表すことができ、商品の価格も銀の価値を標準として表示される。
実際には、銀のみを法的に本位貨幣とする純粋な銀本位制の例は、歴史上あまり多くない。日本の江戸時代においても、東日本で主に金貨（小判）、西日本で主に銀貨（丁銀）、そして小額貨幣として銭貨という制度が施行されていた。このように、銀貨と金貨を共に本位貨幣とする制度を金銀複本位制という。
しかし、この金銀複本位制が形骸化して銀貨のみが流通し、事実上の銀本位制度となる場合が少なからず見られる。一例として19世紀、ヨーロッパ諸国の多くも金銀複本位制を採っていたが、銀産出高の増加などにより銀の市場価格が下落、金貨との法定比価との間に開きができた。この場合、銀貨を流通させて金貨を退蔵した方が有利な為（グレシャムの法則）、なし崩し的に事実上の銀本位制となった。
この時期の銀の市場価格の変動は大きくまた下落傾向が顕著であった為、そして、その当時世界経済の主導的地位を占めていたイギリスが既に金本位制に転じていた為、銀本位制諸国は深刻な影響をうけ、19世紀の終りにはほとんどの国が金本位制に転じた。
日本においては1871年6月に「新貨条例」を制定し、形式上は金本位制が採用された。しかし、当時は東洋市場においては銀貨による対外支払いが一般的であった為、1円銀貨（量目は416グレイン）ならびに、当時の洋銀に相当する420グレインの量目の貿易銀を発行し、貿易などの対外支払用貨幣として使用した。
1878年には1円銀貨の国内一般通用が認められ、事実上の金銀複本位制となったが、金貨の流出と政府不換紙幣の大量発行によって、金貨はほとんど流通しなくなった。さらに松方デフレ後の1885年には、初の日本銀行券（大黒図案の100円、10円、1円の兌換銀券）による銀兌換が開始され、1897年に正式に金本位制を採用するまで、事実上の銀本位制が継続した。
なお、中国では辛亥革命後も銀本位制が継続されたが、世界恐慌による金融市場の混乱による銀の流出を受けて1935年に銀本位制を放棄したため、銀本位制を採る国々はほとんど無くなった。
銀貨（ぎんか）とは、銀を素材として作られた貨幣をいう。古来、金貨・銅貨とともに世界各地で流通した。
銀本位制下では銀貨は本位貨幣として、自由鋳造、自由融解が認められた無制限法貨であった。その代表的な物に、アメリカの1ドル銀貨、香港の1ドル銀貨、フランスの5フラン銀貨、メキシコの8レアル銀貨などがある。日本でも、明治時代には諸外国との貿易決済用に一円銀貨が発行されていた。